第2編 電力設備工事
第1章 機材
第1節 電線保護物類

 

1.2.1 金属管及び附属品

金属管及びその附属品は、表1.2.1 に示す規格による。

表 1.2.1 金属管及び附属品
呼称
規格
金属管 JIS C 8305 鋼製電線管
金属管の附属品 JIS C 8330 金属製電線管用の附属品
JIS C 8340 電線管用金属製ボックス及びボックスカバー

 備考 上表に規定されていないものは、電気用品の技術上の基準に定めるところによる

 

1.2.4 金属製可とう電線管及び附属品

金属製可とう電線管及びその附属品は、表1.2.4 に示す規格による。


1.2.2 PF管、CD管及び附属品

(a) PF 管、CD 管及びそれらの附属品は、表1.2.2 に示す規格による。

表 1.2.2 PF管、CD管及び附属品
呼称
規格
PF管 JIS C 8411 合成樹脂製可とう電線管
CD管
PF管の附属品 JIS C 8412 合成樹脂製可とう電線管用附属品
CD管の附属品

備考 上表に規定されていないものは、「電気用品の技術上の基準を定める省令」(昭和37年経済産業省令第85号。以下「電気用品の技術上の基準」という。)に定めるところによる。

(b) PF 管の種類は、単層管とする。


1.2.3 硬質ビニル管及び附属品

硬質ビニル管及びその附属品は、表1.2.3 に示す規格による。

表 1.2.3 硬質ビニル管及び附属品
呼称
規格
硬質ビニル管 JIS C 8430 硬質塩化ビニル電線管
硬質ビニル管の附属品 JIS C 8432 硬質塩化ビニル電線管用附属品
JIS C 8435 合成樹脂製ボックス及びボックスカバー

 

 1.2.4 金属製可とう電線管及び附属品

金属製可とう電線管及びその附属品は、表1.2.4 に示す規格による。

表 1.2.4 金属製可とう電線管及び附属品
呼称
規格
金属製可とう電線管 JIS C 8430 硬質塩化ビニル電線管JIS C 8309 金属製可とう電線管
金属製可とう電線管の附属品 JIS C 8350 金属製可とう電線管用附属品

 

1.2.5 金属線ぴ及び附属品

金属線ぴ及びその附属品は、電気用品の技術上の基準に定めるところによる


1.2.6 プルボックス

(a) 形式等は、標準図による。

(b) 金属製プルボックス(セパレータを含む。)は、標準厚さ1.6 mm以上の鋼板又は標準厚さ1.2 mm以上のステンレス鋼板を用いて製作し、次による。

  • (1) 鋼板製プルボックス(溶融亜鉛めっきを施すもの及びステンレス鋼板製のものを除く。)は、さび止め塗装を施す。
    なお、鋼板の前処理は、次のいずれかとする。
    • (イ) 鋼板は、加工後に、脱脂及びりん酸塩処理を施す。
    • (ロ) 表面処理鋼板を用いる場合は、脱脂を施す。
  • (2) 長辺が600mmを超えるものには、一組以上の電線支持物の受金物を設ける。
  • (3) 一辺が800mmを超えるふたは、一辺が800mm以下となるように分割し、ふたを取付ける開口部は、等辺山形鋼等で補強する。
  • (4) 標準図の接地端子座による接地端子を設ける。
  • (5) 屋外形のプルボックスは、次によるほか、(1)、(2)及び(4)による。
    • (イ) 本体とふたの間には吸湿性が少なく、かつ、劣化しにくいパッキンを設ける。
    • (ロ) 防雨性を有し、内部に雨雪が浸入しにくく、これを蓄積しない構造とする。
    • (ハ) プルボックスを固定するためのボルト、ナットは、プルボックスの内部に突出ない構造とする。ただし、長辺が200mm以下のものは、この限りでない。
    • (ニ) ふたの止めねじは、ステンレス製とする。
    • (ホ) 表面処理鋼板を用いる場合は、加工後に表面処理に応じた防錆補修を施す。

(c) 合成樹脂製プルボックスは、次により製作する。

  • (1) 大きさは長辺が600mm以下とし、板の厚さは、製造者の標準とする。
  • (2) 屋外に使用するものは、(b)(5)(イ)、(ロ)及び(ニ)による。


1.2.7 金属ダクト

(a) 形式等は、標準図による。
(b) 金属ダクト(セパレータを含む。)は、標準厚さ1.6mm以上の鋼板を用いて製作するものとする。
(c) 金属ダクト(溶融亜鉛めっきを施すものを除く。)は、さび止め塗装を施す。
なお、鋼板の前処理は、次のいずれかとする。

  • (1) 鋼板は、加工後に、脱脂及びりん酸塩処理を施す。
  • (2) 表面処理鋼板を用いる場合は、脱脂を施す。

(d) 幅が800mmを超えるふたは、2分割し、ふたを取付ける開口部は、等辺山形鋼等で補強する。

(e) 金属ダクトの屈曲部は、電線被覆を損傷するおそれのないよう、隅切り等を行う。

(f) 本体相互の接続は、カップリング方式とする。

(g) プルボックス、配分電盤等との接続は、外フランジ方式とする。

(h) 終端部は、閉そくする。ただし、配分電盤等と接続する場合は、この限りでない。

(i) 電線支持物は、次による。

  • (1) 電線支持物は、金属管、平鋼等とする。
  • (2) 電線支持物の間隔は、水平に用いるダクトでは600mm以下、垂直に用いるダクトでは750mm以下とし、その段数は表1.2.5による。

 

表 1.2.5 金属ダクトの電線支持物の取付段数
ふたの位置
深さ
200mm以下
200mm超過
上面
なし
1段
下面又は立上り正面
1段
2段


(j) 終端部及びプルボックス、配分電盤等との接続部には、標準図の接地端子座による接地端子を設ける。


1.2.8 金属トラフ

(a) 金属トラフ(セパレータを含む。)は、標準厚さ1.2mm以上の鋼板を用いて製作する。
(b) 金属トラフ(溶融亜鉛めっきを施すものを除く。)は、さび止め塗装を施す。
なお、鋼板の前処理は、次のいずれかとする。

  • (1) 鋼板は、加工後に、脱脂及びりん酸塩処理を施す。
  • (2) 表面処理鋼板を用いる場合は、脱脂を施す。

(c) 幅が800mmを超えるふたは、ふたの長さを800mm以下とする。

(d) 金属トラフの屈曲部は、ケーブル被覆を損傷するおそれのないよう、必要に応じて隅切り等を行う。

(e) 本体相互の接続は、カップリング方式とする。

(f) プルボックス、配分電盤等との接続は、外フランジ方式とする。

(g) 終端部は、閉そくする。ただし、配分電盤等と接続する場合は、この限りでない。

(h) ケーブル支持物は、次による。

  • (1) ケーブル支持物は、金属管、平鋼等とする。
  • (2) ケーブル支持物の間隔は、300mm以下とし、その段数は表1.2.6による。

 

表1.2.6 金属トラフのケーブル支持物の取付段数
ふたの位置
深さ
300mm以下
300mm超過
上面
なし
1段
下面又は立上り正面
1段
2段

 

(i) 終端部及びプルボックス、配分電盤等との接続部には、標準図の接地端子座による接地端子を設ける。

(j) 屋外形の金属トラフは、次によるほか(c)から(i)による。

  • (1) JIS H 8641「溶融亜鉛めっき」に規定するHDZ35以上の溶融亜鉛めっきを施した標準厚さ1.6mm以上の鋼板又は同等以上の耐食性を有する鋼板を用いて製作する。
  • (2) 内部に雨雪を蓄積しない構造とする。
  • (3) ふたの止めねじは、ステンレス製とする。
  • (4) 表面処理鋼板を用いる場合は、加工後に表面処理に応じた防錆補修を施す。
  • (5) 換気を必要とする場合は、小動物が侵入し難い構造の通気孔を設ける。


1.2.9 ケーブルラック

(a) ケーブルラックは、鋼板(鋼板、鋼帯等)又はアルミニウム合金の押出形材で製作する。

(b) 形式等は、標準図による。

(c) はしご形ケーブルラックの親げたと子げたの接合は、溶接、かしめ又はねじ止めとし、機械的かつ電気的に接続する。

(d) トレー形ケーブルラックは、親げたと底板を一体成形又は溶接、かしめ若しくはねじ止めにより、機械的かつ電気的に接続したものとする。

(e) 本体相互は、機械的かつ電気的に接続できるものとする。

(f) 本体相互の接続に用いるボルト及びナットは、次による。

  • (1) 鋼製ケーブルラックにおいては、亜鉛めっき等を施した防錆効力のあるものとする。
  • (2) 鋼製溶融亜鉛めっき仕上げのケーブルラックは、ステンレス製又は溶融亜鉛めっきを施したものとする。
  • (3) アルミ製ケーブルラックは、ステンレス製又はニッケルクロムめっきを施したものとする。

(g) 直線部の長さは、製造者の標準とし、はしご形ケーブルラックの子げたの間隔は、鋼製のものでは300mm以下、アルミ製のものでは250mm以下とする。
なお、直線部以外の子げたの間隔は、実用上支障のない範囲とする。

(h) ケーブルが接する部分は、ケーブルの被覆を損傷するおそれのない滑らかな構造とする。

(i) 終端部には、エンドカバー又は端末保護キャップを設ける。

(j) 終端部、自在継手部及びエキスパンション部の接地端子座による接地端子は、標準図による。


1.2.10 防火区画等の貫通部に用いる材料

防火区画等の貫通部に用いる材料は、関係法令に適合したもので、貫通部に適合するものとする。

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一服ですよ!
帰り際、砕石の上で
2sqの端子箱をぶちまける。
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